「自分自身がまず商品を愛用してその良さを実感していただくことがフォーエバービジネスの最初のステップ」

ビジネスには悪質なものもあって、違法とまではいかなくても、強引な勧誘・売込みや、様々な人間関係しがらみから、人の弱みや人の良さに付け込んでの巧妙なセールス手口もいろいろあるようです。
言うなれば、売るがためのセールスのためのセールス、その商品の価値などどうでもいいのです。極端に言えば紛い商品であったり、如何わしいハウツーであったりしても、値段のついた商品でリベートが発生すればいいのですから。

親しい人に自分には納得できないモノを薦める気になるでしょうか？
自分の生活に欠かせなくなるような愛用品であったら、その価値を人に売ることも納得ができます。
ニーズに適ったいい商品なのかどうかは、自分で判断できることが基準です。

フォーエバーリビングプロダクツジャパンの扱う商品、健康補助食品や美容化粧品等には一貫したポリシーで提唱されています。そのポリシーとは自然と人間性ではないでしょうか？
まさに現代の人の欲求に根ざしたポリシーであり、それがセールスモチベーションに繋がるのでしょう。

マルチレベルマーケティング（MLM）とは、一般の大企業等が、テレビ・ラジオや、新聞・雑誌等のマスコミュニケーションから看板やチラシ等の広告宣伝費用を掛ける、あるいは工場から小売の間の問屋さん、在庫等の流通費用を掛ける、そのようなコストを大幅に省略カットして、直結させてしまう効率的なビジネスシステムです。
生活協同組合のシステムに似ているところもありますが、消費者がそこに自由に参加して利益還元を受けられるシステムです。
関わり方は消費者各々が自身のスタンスを自由に決めればよいのです。フリーハンドで個人の事情にあったビジネスを選ぶことが可能です。
このようなビジネスの基本にあるのは、人の人との関係、人の触れ合いということが、フォーエバーリビングプロダクツジャパンのビジネスポリシーにあるようです。
「自分自身がまず商品を愛用してその良さを実感していただくことがフォーエバービジネスの最初のステップ」とは同社の会社概要にあるフレーズです。
自分自身で納得できる優れた商品なら、人との触れ合い、繋がりの中で自信を持って売ることができるでしょう。それが基本ということですね。

マルチ商法というのは、本来は英語のマルチレベルマーケティングの翻訳後です。略してMLBと呼ばれることもあります。
日本にこのようなビジネス形態がアメリカから参入してきたのは、昭和40年代頃といわれています。
連鎖販売取引とも定義されて、それ自体は規制を受けるような違法な取引ではなくて合理性を持ったビジネスであるにも関わらず、一般に悪い印象を持たれたのは、主に直接的な取引きの勧誘に際して行き過ぎた事件やトラブルが社会問題化したことによります。
日本にも古くからあるねずみ講との混同されることもあり、強引な、あるいは詐欺紛いの勧誘等に対する規制の法的な整備もありました。例えば、クーリングオフ制度があります。

しだいにそのような誤解も解かれて、悪質な業者との差別が一般にも認識されているようです。MLBはねずみ講ではないのです。
フォーエバーリビングプロダクツジャパンには、クーリングオフの権利等の法的コンプライアンスをはっきりと謳っており、強調されなければならないのはMLBとは消費者が参加するビジネスということです。

ネットビジネスが、従来のビジネスにはない利点として大きいと思えることは、リスクが少なく誰でも参入が可能ということでしょうか。
事業に必要な、ヒト・モノ・カネのうち、モノ・カネの設備や資金、あるいは製品等の在庫を必要としないで始められて、巨大な利益を産むような事業があるということです。
まさしくネットの世界は怪物、ビジネスの概念を革命的に変えたと言っても過言ではないでしょう。

しかしながら、リスクは少ないとしても、ネット事業は必ず利益があるとは限りません。数は多く、スピーディーな参入はまた、すぐに淘汰されていくでしょう。魅力のない商品には買い手はいなくなります。

人を惹きつける魅力のある商品、あるいは商材を産み出すものはなにか？結局それは、人ではないでしょうか？
ダイレクト出版が売る「知識」の重要な要素に「自己啓発」があるのは、それがビジネスの基礎という考え方にあるのではないでしょうか。
ハイテクノロジーの産物としてのネット社会が、ビジネスにもたらしたものこそは、逆説的ですが人間性の復権なのです。

ダイレクト出版が、提唱して無料で配信しているメールマガジンにはいくつかの分野があります。
「マーケティング」、「投資」、「自己啓発」、「出版」です。

それは「国内外の最高の叡智をもっと多くの人へ届けたい」という、同社が社是とするミッションから来ています。
世界中から最高最新の知識・ノウハウを、情報を集約して、スピーディーに顧客に発信、提供することが同社のノウハウなのです。
そのことによって、顧客がより豊かに自分の人生を向上させていくことができること、そしてそれが同社の企業ポリシー、企業目的ということです。
視野はグローバルであり、敏速で効率の高いビジネスの提唱ですね。真の意味の知識産業ではないでしょうか。

このような事業を可能にした背景は、言うまでもなくネット利用の確立です。それを土台にした経営戦略の正しさでしょう。

ネットの持つ可能性を最大限の生かした情報の活用と、リスクの少ないビジネスの提唱が、多くのその顧客の可能性を啓発するといえます。

ネット事業は誤解されやすいです。
一概にマルチと呼ばれる、複数の商品の販売組織がネットを媒介に構成される事業形態が、ともすれば悪質な非合法性を持った連鎖販売組織と区別されずに混同される恐れを含んでいるからでしょう。
ネットというコミュニケーションツールが社会に敷衍浸透してきたのは、未だ歴史は新しいですが、近年の拡大は急速でもはや成熟期に入るのは近いですから、その中で良質と悪質の区別、そして真に有効なものが、そうでないものを淘汰していくのではないでしょうか？
ダイレクト出版は、社名に出版という文字が入っていますが、旧来の出版会社とはまったく違うといっていいでしょう。書籍を出版して、書店等に製品として流通させる＜出版＞ではないのです。
ダイレクト出版は、＜知識産業＞と位置づけられています。知識、情報を売ることが、本来の意味の出版なのであり、モノとしての本、書籍や雑誌を売るための会社ではないということが社名に主張されているように思います。
そして＜ダイレクト＞というネーミングの意味としての＜直接＞とは、ネットによって実現されたユーザーとのコミュニケーションの直接性のことです。